継続価値の割引計算は、期央か期末か

DCF法では計画最終年度から先の継続価値を現在価値に割り引く必要がありますが、

割引計算に使用する経過期間を期央主義と期末主義どちらにするかという議論があります。

結論からいうと、継続価値を①永久成長で求める場合は期央主義、②売却価値で求める場合は期末主義となります。

雑談の中で、同僚から「期央と期末どちらですかね？」と質問されました。

「永久成長で求める場合は期央主義ですよ」と答えましたが、「継続価値は計画最終年度時点から見た将来の価値ですよね。だったら期末主義になるんじゃないですか。」との返し。

自信を持って理由を説明できなかったので、あらためて考えてみます。

定義はこちらです。

期央主義：キャッシュフローが計画期中に平均的に発生するとの前提で、期央（期の真ん中。3月末決算の会社であれば9月末）にまとめて発生したと仮定して計算する考え方

期末主義：キャッシュフローが計画期末に発生するとの前提で、期末（3月末決算の会社であれば3月末）にまとめて発生したと仮定して計算する考え方

要は継続価値計算の基礎になるキャッシュフローの発生時点を考えれば良さそうです。

①永久成長の場合は、将来期間にわたって「平均的に」キャッシュフローが発生することから、期央の計算を入れる必要があります。

ちなみに②売却価値の場合は、計画最終年度に売却してキャッシュフローが発生すると考えるので期末主義となります。

同僚には理解してもらえましたし、自分にとっても良い気づきになりました。